大都市圏で働くビジネスパーソンの大きな憂鬱の一つに、“混雑した電車での通勤”が挙げられます。

　通勤電車の混雑によって出社前にすでにクタクタ…なんて人も多いのでは？今回は、できるだけ避けたい電車の混雑について、いろいろな角度から検討してみたいと思います。

●電車以外の通勤方法・多様なモビリティの活用

　「モビリティ（mobility）」とは「移動できる能力」を指します。電車以外にも通勤に活用できる陸上モビリティを大別すると、以下の5種類が挙げられます。

1：徒歩
徒歩、つまり歩くことは人類にとって最初のモビリティです。歩く速度の大幅な目安は4km/時といわれています。通勤距離と通勤にかけられる時間を計...

ジャンル くらし

　大都市圏で働くビジネスパーソンの大きな憂鬱の一つに、“混雑した電車での通勤”が挙げられます。

　通勤電車の混雑によって出社前にすでにクタクタ…なんて人も多いのでは？今回は、できるだけ避けたい電車の混雑について、いろいろな角度から検討してみたいと思います。

●電車以外の通勤方法・多様なモビリティの活用

　「モビリティ（mobility）」とは「移動できる能力」を指します。電車以外にも通勤に活用できる陸上モビリティを大別すると、以下の5種類が挙げられます。

1：徒歩
徒歩、つまり歩くことは人類にとって最初のモビリティです。歩く速度の大幅な目安は4km/時といわれています。通勤距離と通勤にかけられる時間を計算して試してみる、少し時間に余裕をもって混雑区間だけでも歩いてみてはいかがでしょうか。なお、“歩く”のバリエーションとして、“走る”もあります。

2：自転車
長距離ならスポーツタイプ、坂道の多い地域なら電動アシスト付きなど、状況や予算に応じてハードをチョイスでき、移動距離・時間・労力の観点でいえば、徒歩よりも格段に高コスパのモビリティです。また、都心では、「バイクシェア」（自転車シェアリング）という選択肢もあります。

3：オートバイ
モーターバイク、スクーター、自動二輪車、原動機付き自転車などを含む、いわゆるエンジンを装備した二輪車は、小回りがきき自動車所有より安価で省スペースのため、都市生活者に便利なモビリティです。ただし、運転免許証が必要になります。

4：自動車
自家用車を自分で運転するマイカー通勤やタクシーを活用するタクシー通勤など、要件やかけられる費用に応じてチョイスできるモビリティです。なお、自分で運転する場合、マイカー以外にもレンタカーやカーシェアという選択肢もあります。

5：バス
路線バスやコミュニティバスから郊外と都心を結ぶ通勤バスまで、都市部はバスの交通網も発達しています。路線によっては電車通勤よりも混雑を避けつつ自動車通勤よりも安価で済む場合があるなど、一考の価値あるモビリティです。

●情報やアプリの活用・電車の混雑を再考する

　以上のように、電車以外の5種類の陸上モビリティを見てきました。しかし電車は、費用対効果が高い（移動距離の割に安価で速い）・移動時間がほぼ一定（渋滞に左右されにくい）・事故リスクが低い（特に自損事故の可能性が低い）など、やはり多くのビジネスパーソンにとって最適な通勤モビリティであり、なかなか他のチョイスができない場合も多いと思われます。

　働き方改革の一つとして、通勤ラッシュを回避するために通勤時間をずらす「時差Biz」を推奨している東京都では、各鉄道会社の「混雑の見える化」についての情報提供をまとめています。

　例えば、鉄道会社や駅によって混雑状況を「見える化」したポスターで掲示したり、「JR東日本アプリ」「小田急アプリ」「東急線アプリ」「京急線アプリ」「都営交通アプリ」などの各社のアプリでリアルタイムの混雑状況や駅改札や電車混雑状況の目安を表示するなどお知らせしたり、さらには各社のサイトで臨時の対応や取り組みを公開するなど、各社や各駅によって工夫された情報が提供されています。

　また、「乗換NAVITIME」では“車両別混雑度表示機能”が、「Yahoo!乗換案内」では“混雑トレンド機能”の対応がなされるなど、乗り換え案内アプリでも電車の混雑を避けるための様々な機能が提供されています。多方面から再考のうえ、ぜひ自分にあった情報やアプリを有効活用してみてください。

●究極の方法は意識改革と都市計画の見直し？

　いろいろと検討してきましたが、定時や職場がある以上、やはり個人の努力での限界も見えてきました。やはり企業側から率先して、1）時差通勤、2）ローテーション勤務、3）テレワーク――などの導入や有効運用が望まれます。

　電車の混雑を避けるためにも抜本的な解決が求められますが、そのためには個人や鉄道会社の努力だけでなく、働き方改革や都市計画といった、地域だけでなく国や社会全体での取り組みや意識改革も必要となってきます。ですが、そのために考えたり声を挙げたりできるのは、やはり一人ひとりのビジネスパーソンです。自分や社会がさらによくなる働き方について、ぜひ一考してみてください。

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